インフォメーション・オフィサー研修会議を実施しました。

2008 年 6 月 16 日 · Filed in スポーツコラム, 競技スポーツ

(財)日本体育協会指導者育成課課長 岡 達生

去る5月16日、17日の2日間、日本体育協会(東京・岸記念体育会館)において「平成20年度公認スポーツ指導者制度インフォメーション・オフィサー研修会議」を開催しました。2日間の研修会議には全国から65名のインフォメーション・オフィサー(徳島県からは佐竹昌之さん、三木康裕さんの2名)が参加し、オフィサーとしての役割の確認とその役割を果たすために必要とされるスキルの向上についてグループワークやプレゼンテーションを行いました。

【インフォメーション・オフィサーとは・・・】
公認スポーツ指導者制度の充実・発展を図るため、
1.公認スポーツ指導者制度に関する組織内外への情報提供
2.公認スポーツ指導者の活動現場における課題の抽出及び解決方策の検討
という、役割を持ち、各都道府県に2~3名程度、日本体育協会指導者育成専門委員会委員長名で任命されています。

 日本体育協会公認スポーツ指導者制度は、「安全で、正しく、楽しい」スポーツ活動を実現するため、「うまくなりたい、強くなりたい」「健康でいたい」を願う方たちのニーズに応えるため、対象者に応じた適切な指導能力を有する人材育成という考え方に基づいているのですが、残念ながら、一般的にスポーツ指導者の活動に対する社会的評価や社会的認知は必ずしも高くない状況です。
 スポーツは本来、すべての人に与えられた権利であり、スポーツの指導は適切な指導能力を有する者から受ける権利があるという考え方があります。しかしながら、「資格を持っていなくても指導できる状況」言い換えれば「適切な指導能力が問われていない状況」について、これまではあまり問題視されていませんでした。
確かに、スポーツ経験の豊富な方々や人間的な魅力に溢れた方々の情熱によって、私たちのスポーツが支えられているのは事実です。
しかし、全国にはご自身のスポーツ指導能力を高めるために、時間とお金をかけて知識と指導スキルを身につけた、24万名を超える日本体育協会公認スポーツ指導者がいることも事実なのです。
 日本体育協会は、公認スポーツ指導者制度を社会一般にしっかりと認知していただくこと、資格を取得した有資格指導者の方々が自信を持って指導活動にあたっていただくためには、指導者養成事業の基本コンセプトや公認スポーツ指導者制度、資格の必要性など一般の方でも理解していただけるような機会を積極的に作っていくことが必要であると判断し、それぞれの都道府県で実際に指導活動をしながら、制度の充実・発展を支えていただいている、都道府県ごとのスポーツ指導者協議会で中心的な活動をされている方々をインフォメーション・オフィサーに任命し、活動していただくこととしました。

 研修会議の冒頭では、公認スポーツ指導者制度に関する組織内外への情報提供と指導活動現場における課題の抽出と解決方策の検討という役割を担う、インフォメーション・オフィサーとは、具体的には次のような仕事をする人材であることを全員で確認しました。
・ 公認スポーツ指導者制度を説明するプレゼンテーター
・ スポーツに関する最新情報の発信するメッセンジャー
・ 研究協議の会議を進行するファシリテーター
・ 指導活動現場における課題解決策を提案するプロポーザー
・ スポーツ指導者を育成するメンター
・ スポーツ指導者の活動促進策を計画するプランナー
 そして、このような仕事を進めていくためには、①コミュニケーションスキル(情報伝達力)、②ロジカルシンキング(論理的思考力)、③ファシリテーションスキル(会議進行、合意形成力)、④プレゼンテーションスキル(説明力)が求められ、これらのスキル向上のためにグループワークやプレゼンテーション実習が行われました。
 グループワーク、プレゼンテーション実習は、いずれも現状の課題として挙げられるテーマを基に前向きで実践的な内容となりました。参加者の皆さんの意識も高く、充実した研修会議となりました。
 2日間の研修会議の締めくくりには、各自インフォメーション・オフィサーとしてのこれからの1年間の目標とその目標を達成するための具体的な実行計画を「インフォメーション・オフィサー宣言」として作成し、意識を高めていただきました。
 日本体育協会公認スポーツ指導者が、日本全国で信頼され愛されるために、インフォメーション・オフィサーの方々の積極的な活動がきっと貢献することになると信じております。